ビットコイン先物取引とは?

ビットコイン先物取引とは?

Photo by BTC Keychain

Pocket

ビットコインについて調べていると、たびたび「先物取引」という単語を目にすることになると思います。先物取引はビットコイン以外にも存在しますが、仮想通貨を利用する上ではビットコインの先物取引についても知っておきたいところです。

そこで、ビットコインの先物取引についてわかりやすく解説します。

先物取引とは

先物取引とは、現時点では「将来の売買」の約束だけをしておく取引形式です。特定のタイミングで価格と数量を設定し、期限が到来したら約束時の数量と価格で取引を行います。

先物取引では現物の時価がいくらであろうとも約束した時の数量と価格を守って取引を行いますので、買い手としては値上がりしていれば割安で購入でき、値下がりしていれば割高での取引となります。

売り手は、約束した期日までに現物を用意しなければなりませんが、約束時には手元に現物を保有している必要がありません。

アメリカの大手取引所でビットコインの先物取引が開始

2017年12月、アメリカの大手取引所2箇所で、ビットコインの先物取引が開始されました。今まで仮想通貨取引所では先物取引が行われていましたが、12月10日に「シカゴ・オプション取引所(CBOE)」で、12月18日に「シカゴ・マーカンタイル取引所(CME)」でそれぞれビットコインの先物取引が開始され、一般の取引所でビットコインの先物取引が開始された歴史的な転換期として見られています。

一般取引所での先物取引開始の意味

ビットコインが一般取引所で先物取引が開始されたことの大きな意味は「機関投資家の参入」です。機関投資家とは、銀行や保険会社のように顧客から預かった資金を運用して利益を出す大口投資家のことです。

ご存知の人も多いですが、ビットコインはスタート時と比較してかなりの成長を見せています。顧客の資金を運用する投資家としては喉から手が出るほど美味しい市場のはずですが、機関投資家は今までビットコインや仮想通貨の値動きを見守るばかりでした。

その理由は「リスク管理」です。顧客の資金を運用して利益を上げるにあたって、機関投資家は「信頼できる金融商品」を「信頼できる取引所」でのみ対象とすることができました。

値動きの激しい仮想通貨を、私的な取引所にすぎない仮想通貨取引所で運用することは、その基本理念に反するのです。そのため、今まで機関投資家はビットコインなどの仮想通貨に手を出せずにいました。

それがCBOEやCMEといった「アメリカ政府の監視下にある取引所」がビットコインの先物取引を開始したことで、機関投資家がビットコインの取引に参入できるようになったのです。政府公認の取引所で、しかも先物取引というリスク管理しやすい方法で取引できるため、ビットコインが機関投資家の対象に加えられたのです。

取引が拡大される

やはり、機関投資家の参入が予想されることにより、取引の規模が拡大することが予測されます。売りも買いも規模が拡大することにより、ビットコインを取引できるチャンスが増えることになります。

「先物取引」という性質を考えると、取引が拡大されることは確実と言えます。買い手としては「将来的にさらに価格が上昇する」ことを想定すると、資金調達までの時間稼ぎとして先物取引は役立ちます。売り手としては「先物価格が現物価格より高い状況」において、現物価格よりも高値で売ることができて、かつ将来的な価格下降のリスクを避けることができます。

価格は安定することが予想される

市場が拡大すれば、今まで以上にビットコインの価格は大きく変動を繰り返すことも予想されますが、この記事では「価格は安定する傾向にある」と予想します。その理由は機関投資家の参入による専門知識の浸透によるものです。

形のない仮想通貨は、特に「噂」による価格の変動を起こしやすいです。「○◯が起こるかもしれない」という根拠のない噂が、ビットコインの価値を大きく変動させるということです。しかし機関投資家などの投資の専門家がビットコイン市場に参入することで、プロの意見がメディアを通して一般に浸透します。これにより、根拠のない噂による価格変動のリスクは大きく減少することになります。

もちろん、実際に起きたイベントによる影響は避けられません。今までも金融危機や取引所の不祥事などでビットコインの価格は大きく変動しています。その値動きまでは防ぐことができないものの、今までほど価格変動を大きく繰り返すことは考えにくいのです。

上場投資信託は?

2017年末においては、ビットコインについて「上場投資信託(ETF)」についての可能性が示唆されていました。今までは一般取引所による扱いがなかったことが主な理由で却下されていましたが、年末の出来事からETFの可能性が大きくなったと考えられていました。

しかし2018年1月8日に、アメリカ投資ファンド2社が計画していたETFを米証券取引委員会の懸念により申請取り下げとなっています。今回の取り下げ決定は、多くの投資家や仮想通貨ユーザーに注目されています。

ブロックチェーンとは? ブロックチェーンとは? ビットコインには「巨大な台帳」があって全てのコインの取引が記録されています。これをブロックといいます。このブロックを1つのチェーンとして記録することで全ての履歴を把握しています。 この記事を読む マイニングってなに?誰でも出来る? マイニングってなに?誰でも出来る? ビットコインについて調べてみると「マイニング」という言葉を目にする機会も多いと思います。聞き慣れない単語だと思 […] この記事を読む ビットコインの取引所は何個ある? ビットコインの登録業者の数 ビットコインは、「取引所」で売買できます。取引所と言っても店舗があるわけではなく、ネット上で運営されているサイ […] この記事を読む